瓦は殆どメンテナンスなしに（もちろん割れなどの補修が必要です）、最低30年は大丈夫です。ちなみに、新築の場合、住宅性能表示制度（品確法）を利用すると、10年間は保証されます。

屋根の価格を最終的にどのように考えるかの問題です。新築時は金属屋根やスレートに比べて高くなりますが、その後のメンテナンス費や光熱費は安くなります。すべてを考慮して比較するべきであるといえます。

屋根工事は、本来極めて高い施工技術・技能を必要とする仕事です。したがって、国でもすぐれた技能の持ち主に資格を与えています。厚生労働省・国家資格であるかわらぶき技能士と国土交通大臣認定資格である瓦屋根工事技士の両方を有する技術者に（社）全日本瓦工事業連盟が与える資格ですので、最も信頼できるプロフェッショナルな資格といえます。

通常粘土瓦の場合は、きちんとしたメンテナンスさえ良ければ、30年はゆうに持ちますが、瓦が破損している・ズレがある・雑草やコケが生えたままになっているなどの場合は、想像以上に傷んでいるケースがあります。瓦屋根を長持ちさせるには、数年に一度、工事をした工務店または屋根工事店のチェックを受けてください。

瓦の寿命はふつう一世代（30年）といわれています。屋根材の中で、瓦は最も長持ちする、経済性にすぐれた屋根材といえます。瓦が割れただけなら該当箇所の交換で済みますが、瓦ではなく、屋根の下地材が腐ったりして、その被害が屋根全体に及んでいるケースでは、下地の修理が必要です(瓦はそのまま使えます)。どちらにしても、全瓦連加盟の信頼ある業者に診断を依頼するほうがよいといえます。

雨漏りというのは、実は大変やっかいなもので、瓦が割れたためといった単純な理由だけで起こるものではありません。雨漏りの原因は千差万別ですので、スグに全瓦連加盟の屋根工事店に頼んでください。

品確法とは、正式には「住宅の品質確保の促進等に関する法律」といい、2000年に施行されました。簡潔にいえば、欠陥住宅をめぐるトラブルを解決しようと設けられた法律です。瑕疵担保期間10年間の義務付け・住宅性能表示制度の創設・指定住宅紛争処理機関などがポイントです。

震災などで倒壊した住宅の大半は、瓦が原因なのではありません。むしろ俗に既存不適格と呼ばれる昔の建築基準でつくられたままの住宅や建物で、建築自体に問題があったためと考えられています。もちろん、それとは別に、瓦メーカーも瓦屋根の安全性向上のために、繰り返し科学的なテストを繰り返しています。